王政復古のクーデター

慶応3年12月9日岩倉は西郷指揮下の薩藩兵、つづいて尾張、越前安芸、土佐の藩兵が出動して御所の門および要所を占拠するなかで、昼すぎに朝臣と諸侯の前で王政復古の大号令を発した。王政復古政府が樹立され、今までの武家政治の諸制度は一瞬のうちに合法性をうばわれた。

王政復古のクーデターの夜、天皇が小御所に出御し、総裁、議定、参与ととくに列席をゆるされた大久保、後藤らの薩・尾・安・土・越、5藩の重臣による、王政復古政府の最初の会議を開き、山内容堂や松平慶永らの公議政体派をおさえ，新しい「玉」すなわち幼虫の天子を擁した倒幕派の主張である慶喜に辞官、納地を命ずることがきまり、徳川一門の越前藩の松平春嶽と尾張藩の徳川慶勝二侯が二条城への伝達を担当した。

しかし、慶喜は大阪城に移ってその周辺を旧幕府軍（王政復古で幕府は廃止された）で固めた。彼は辞官納地の朝命を受諾せず。朝廷の最初の妥協案もけとばした。それどころか「挙正退奸の表」と称する文で9日のクーデター以来の朝廷を弾効した。
つまり、「自分は不法にも将軍職を廃止されたが、幼い天皇をたてにして私利をはかり万民を悩ます凶暴の所業見るに忍びず、やがて公儀公論でその不法を改めるであろう」という。

諸藩の旧習を打破せぬ公儀公論は所詮「列侯会議」の延長線に位置され、列侯の制度化された旧習から保身的な考えでは、思いきった政治改革がなしえないかもしれないが、しかし世界情勢をかんがえれば、また違った近代化（天皇を主体としない政治）が行われた。

松平春嶽（越前藩）・徳川慶勝（尾張藩）らは、政府と慶喜の間の調停にのりだした。また、容堂、後藤ら公議世体派は、まきかえしをはかり、西郷、大久保らの強硬路線は窮地においこまれた。さらに、１２日、阿波、筑前、肥後、肥前など在京の重臣は、連署でクーデター批判の意見書を提出した。岩倉は動揺し、慶喜が辞官、納地に応じれば議定に任命し政府に迎えてもいいという線まで軟化した。

「公家・武家・殿上人・庶民の区別なく正当な議論をつくし」原文「縉紳・武弁・堂上・地下(じげ)ノ別無ク至当ノ公議ヲ竭(つく)シ」するという公儀政体思想が流れていたことが、倒幕派といえどもこれを無視することはできなかったのである。それゆえにその後の政治情勢のなかで、慶喜や公儀政体派勢力の再度の攻勢を可能ならしめる余地を残した。
２３日、２４日両日の辞官、納地問題決定の大事な会議に、岩倉は、病気と称して欠席、日和見を始めた。議定の公卿や大名らの土佐・越前・宇和島らの妥協論がなお優勢で、三職会議は時間の推移とともに公明正大を主張する公儀政体派が巻き返した。
ついに２８日、慶喜の「納地」も「御政務用途之分」を名目とした「天下之公論を以御確定」とされ、辞官は「前内大臣」として議定への任用も予定された。当初の辞官納地の命令が徳川氏の領地を奪わんとしたのとは本質的にことなる、たんなる辞官と朝廷経費の一部を分担する、しかもその分担の額や方法は事実上の天下公論で決定するということにして、朝幕間の妥協が成立した。慶喜はこれに勢を得てさらに攻勢に出て、朝廷経費の負担は全国の高割を以ってせねば部下は納得しないと上申した。事態がこのまま進めば、「王政復古」も天下公論つまり大名会議の線に後退したであろう。つまり、辞官は「前内大臣」の称を許し、納地も懲罰を意味する「領土返上」でなく、政府財政援助のため、とすりかえられた。しかも、慶喜だけでなく諸藩も公平に負担するというところまでまきかえされた。
公儀政体派の巻きかえしのため、議定の会議を独立させて参与の勢力を抑え、参与の任命を議定会議の専決とされたのは、そのあらわれである。（松尾正人）これ以降、明治期になっても、「公儀公論」を尊重せよというそれ自体正当性を持った主張は、藩という機構が存在し、また朝廷内で依然として旧来の秩序感覚が存続するかぎり、こうした政治的性格をあわせ持つことになるのである。

倒幕派は,あらためて「神武創業」という革新性をもった観念をかかげることで、現状を打破しようとしたが、結果としては、再び公儀政体派の優位を招いてしまった。そこから、王政復古の原理を文字通り実力をもって実現する必要が生まれた。徳川方に「朝敵」汚名を冠し、これを武力に訴えて打倒するという路線でであった。
そして倒幕派からすれば、現実に最大の軍を擁した存在が大阪にいた状況で抜本的解決もなされないまま、現在の政治状況が成立しているわけで、依然として公儀政体論に根強い思考があったわけで、朝廷内においても伝統的な秩序や諸侯らの自らの伝統的に保持する政治的地位を維持するという従来の力が根強く存在していた。
つまり、王政復古政府は、旧幕諸侯を締め出した雄藩連合の公議世体権力にとどまっていた。そこでは、政府内での公卿、とくに諸侯の発言力は大きかった。

薩摩藩は孤立した。武力倒幕派の立場は、日に日に悪くなった。
大久保は２７日、示唆のため御所前で薩、長、土、芸4藩兵の調練を挙行、同じ日、三条実美議定任命など、いろいろ手をうったが、自信を回復した慶喜は、１６日、大阪城でフランス、イギリス、イタリー、アメリカ、プロシア、おらんだ6国の公使を引見し、いまもなお外交の責任者であることを表明した。それは京都政府の権威否認だったが、政府はなんらの処置もとれなかった。

倒幕派といえども藩という機構（藩主）が存在し、依然として旧来の秩序感覚が存在するかぎり、下級武士（西郷）が倒幕派軍の実権を握ったからといえども、このままの状態が遂行し、ただ「玉」を擁したとしても日和見なおおくの人々（その他の藩や朝廷内の人々）はこの成り行きの動向を見守っていた。

大久保はこのままの状態が続けば慶喜は政府に迎えられて、その指導権が発揮されクーデターは腰砕けになり、「大御変革」も水の泡になってしまう、と悲痛な見通しを述べ、武力倒幕路線の倒幕派に、自藩の存亡を賭ける覚悟と決断を改めて要請した。
大久保・西郷らは現状を打破する方法は戦で決するほかはないと判断し、徳川家を武力挑発して、なにがなんでも武力倒幕への道を開くため、江戸市中を撹乱することを試みた。この武力挑発による倒幕派の最後の決戦である。あとは倒幕派軍鳥羽・伏見の戦いである。

また、他方から考えれば、大久保、西郷は公儀政体論派に盟約したり、妥協しながら彼らを利用し挙兵倒幕を最初から準備していたのである。彼らとは、同藩の上士層（藩主を含む）を根拠とする挙兵倒幕反対派勢力も含むということです。
当時は、同藩の中で、公議生体論派、武力倒幕派が入れ乱れた状態であった。たとえば、土佐藩の山内容堂らは板垣らの倒幕藩士の行動を承知しながらそれを黙認して弾圧せず、また容堂や後藤の「公議生体論」の網領の案をもって、後藤を通じて「大政奉還」を創策しながら、一方で西郷や木戸とたえず連絡して倒幕を助けてもいた。
薩州の大久保らは土州の後藤らと、大政奉還論の盟約が取り結んだ。この盟約にあらわれ大政奉還論の骨子は、将軍をして政権を朝廷に返させ、将軍は諸侯の列に下り、新たに議事院を設けて、列藩会議の実をあげるというのであったが、後藤らの本心は、この議事院の議長に将軍を据えることによって、実質的の幕府の権力を留保せしめようとするものであった。大久保らは彼らの意思を見抜きながら土藩に「十分の荷を負わせ」その行き詰まりを持って、大いに為すであろうとする底意から賛同したのであったから、その裏では薩長の提携を強化し、他方で、土州藩もまた薩藩の行動に猜疑の眼を向けていた。
また、芸州藩でも同様に挙兵倒幕を薩長と盟約しながら、また容堂らとも協力していた。
つまり、一般的に推測すれば、下級武士層にとっては、武力倒幕なしには、すまるところ体制派によって政権を維持されるだけであって、いつまでたっても下級武士のままであるということではないでしょうか。だから、なにがなんでも下級武士層にとっては、倒幕派の軍と旧幕府の軍の勝敗に帰するところに、自分達の活を見出すのであるので、その意志は強固で意気旺盛であった。簡単にいえば、日本の武力倒幕の意志が体制派の意志を上回ったということで、また、明治維新は日本の政治が旧体制から新体制に変わっただけかもしれませんね。

下級武士層が失うものは命だけだが、体制派が失うものはたくさんあったということですか。

大久保は倒幕派の後退の原因を、第一に慶喜の辞官納地を松平春嶽（越前藩）・徳川慶勝（尾張藩）らの周旋に任せたこと、第二に慶喜の大阪行きを許したこと、第三に慶喜の入京・議定登用の方針を出したことにあると、岩倉に書き送っている。岩倉に倒幕へむけた断固とした奮起をうながなしたのである（大久保利通文書）